報恩社公式サイト③「地涌」精選

本日発売された『週刊朝日』（一月二十五日号）が宗門中枢の立案した「創価学会分離作戦（暗号名Ｃ作戦）」に触れている。

本紙は、今日までに「Ｃ作戦」について日顕上人にきわめて近い消息筋より情報を得ていたが、宗門と創価学会が修復し難い関係になることを憂慮し公表を避けてきた。また、これによって宗門中枢に対する抜き難い不信が僧俗のあいだに芽生えることは、将来の広宣流布に多大な損失を与えると考えたからだ。

しかし、あえて今回、公表することにした。公表の動機は『週刊朝日』の報道というよりは、平成三年一月六日、本山で行われた教師指導会にある。日顕上人猊下、藤本日潤総監ともに、今回の池田創価学会名誉会長に対する処分は、ただただ昨年十一月十六日の同氏の発言に起因することを強調した。

これは『大白蓮華』（新年号）、『聖教新聞』（一月一日付）に掲載された猊下が「新年の辞」において創価学会を賞讃したことと大きく矛盾するが、これをも、「１１・１６」の池田名誉会長のスピーチを録音したテープを入手し、聴く前であったからやむを得なかったと、猊下みずから弁明している。すべての混乱の責任が十一月十六日の池田名誉会長の発言にあるとしている。

しかし、これはウソである。宗門中枢は、徳川家が豊臣家をつぶしにかかる時に問題とした「国家安康」の類の言いがかりを、満を持して待っていたのだ。

そもそも「創価学会分離作戦」（「Ｃ作戦」）は、昨年八月に実行される予定であった。その直前、七月十六日の墨田区常泉寺においての連絡会議の際、創価学会側は宗門僧侶たちの生活が近年とみに派手になったことを指摘した。

また、七月二十一日、猊下は本山に「お目通り」に来た池田創価学会名誉会長に対し、「憍慢謗法」であると面罵した。

「Ｃ作戦」はその頃、猊下の裁可を受けて立案された。だが最終的に開創七百年の一切の行事終了まで、実行は延期されることになった。

草案を作ったのは、宗門中枢に長期にわたって創価学会中枢の情報をもたらしていた、創価学会のある副会長であるとされている。宗門中枢はこれを今日に至っても信じている。しかしこの副会長は実在しない。操作情報に騙されているだけだ。宗門中枢はニセ副会長により、長期にわたってありもしない裏情報を耳打ちされ、とうとう僧俗離間の策に乗せられたのだ。

ここで実は山崎正友の部下と思われる架空の副会長が「ニセ特別御形木御本尊事件」にも登場していたこと、そして、それに段勲が深く関わっていたことに注目されたい。つまり山崎正友の奸計を視野に入れなければならないということだ。

さて「創価学会分離作戦」（「Ｃ作戦」）はいかに実行されるのか。前述の消息筋がその全貌を明かす。

「Ｃ作戦」の目的の第一は、池田創価学会名誉会長を日蓮正宗総講頭から罷免すること、第二は創価学会を日蓮正宗から分離し両者をまったく関係のないものにすることである。

作戦の実行は、以下の順で行われる。

①池田名誉会長の総講頭罷免

②創価学会に対し要求を突きつける

◇宗教法人・創価学会の役員の半数を日蓮正宗の僧侶より選出する

◇池田名誉会長は、単なる名誉職とし、いかなる権限も持たない

◇池田名誉会長は自宅謹慎する

◇『聖教新聞』は池田名誉会長の発言を掲載しない
また同氏に関する報道も一切行わない

◇第一庶務を解散するなど

③要求を承諾しない場合は、池田名誉会長を破門にし、テレビ、ラジオ、雑誌などを通じて、日蓮正宗と創価学会は全く関係ないことをアピールする

④朝日、毎日、読売に、日蓮正宗と創価学会は一切関係ないという主旨の「公告」を一週間にわたり掲載する　その費用は一億二千万円とする

⑤日蓮正宗と創価学会を分離した後、どちらに入るかは創価学会員の選択に任せる

これが宗門中枢で決定された「Ｃ作戦」の全貌である。昨年八月、電撃的に実行されていたら、不意を突かれた創価学会は壊滅的打撃を受けただろう。

ただしこの「Ｃ作戦」は中止されたわけではない。いままさにこの骨子に基づき、より巧妙に実行に移されているのだ。近いうちに、変容しながらも第二段階に突入する可能性が大である。いまや正本堂の閉鎖すらも具体的に検討されている。

いったい一閻浮提総与の大御本尊は猊下一人のために御図顕されたものなのか、あるいは民衆のためなのか。僧俗ともにそれを考えなければならない。