報恩社公式サイト③「地涌」精選

未會有の世界大戦下、“法華経の行者”が集う和合僧団が、活発に折伏をおこなっていた。布教するには、もっとも劣悪な社会情勢であったはずなのに、この逆境の時代に創価学会が出現し、代々会長が実在していた。創価学会が、仏意仏勅の団体であるが故である。

日蓮大聖人曰く。

「聖人の出ずるしるしには一閻浮提第一の合戦をこるべしと説かれて候にすでに合戦も起りて候にすでに聖人や一閻浮提の内に出でさせ給いて候らん」（四条金吾殿御返事）

【通解】聖人が出現する前兆としては「一閻浮提第一の合戦が起こるであろう」と経文に説かれているが、すでに合戦も起こっているのであるから、聖人は、すでに一閻浮提（全世界）の内に出現されているであろう。

昭和十三年は、日中戦争の只中にあった。前年の七月に起きた蘆溝橋事件に端を発した日中戦争は拡大の一途をたどり、その年の十二月十三日には大虐殺を伴い南京を占領、そして昭和十三年に入って徐州作戦、武漢作戦と戦火は中国全土に広がった。

日本は、四月一日に国家総動員法を公布、五月五日から施行した。戦争を遂行するにあたり、必要不可欠な強力なる統制法の制定をおこなったのである。同法の施行により、戦時における政府命令は議会の議決なしの勅令でおこなうことができるようになった。

中国大陸での戦争がとめどもなく拡大していった昭和十三年であったが、七月にはおよそ二十名の創価教育学会員が、大石寺での第三回夏季講習会に参加した。

十一月二十五日には日亨上人が全生涯をかけて編纂された富士宗学全集全一三四巻が完成し、奉告式が東京・本行坊でおこなわれた。「本化国主」たる地涌の菩薩たちが陸続と涌出する順縁広布の時代のために、心血を注いでの研鑚が長年にわたり進められ、ようやく完結したのだ。

この同じ十一月二十一日、「天理ほんみち」が大々的な宗教弾圧を受け、幹部らが一斉検挙された。

昭和十四年四月八日には宗教団体法が公布され、翌十五年四月一日より施行された。同法が国会に提案されるにあたり、松尾宗教局長は次のように語っている。

「もしも宗教団体あるいは教師等が教義の上から、わが国にをいて神社参拝を拒むような、あるいは人を参拝させないような、もしもそういう不料簡な真似をするようでございますれば、それは明らかに安寧秩序を紊す者である。少なくとも公益を害するといったようなことに相成ろうと存じますので、その点はひとつ本法によって厳に律して行きたい」

この法律は、国家神道の下に宗教各派を従わせ、宗教家を利用して国民精神を結束させ、戦争にあたらせようとの目的で制定されたものである。

戦争遂行のため、国民の信仰心をもからめとり利用していこうという国家意志が露骨なものとなった昭和十四年だったが、この国家の企みに対抗するかのように創価教育学会の活動は本格化し始める。

八月には恒例となった夏季講習会が大石寺でおこなわれ、十二月には創価教育学会の第一回総会が麻布の菊水亭でもたれ、約五十人がそれに参加している。このとき、初めて教育者グループ、実業家グループが一堂に介した。

小笠原慈聞は八月十九日、大石寺でおこなわれた教師講習会で、「日蓮正宗教義の再吟味」と題する講演をしたが、その中で、「天照太神に対し奉る信念の入替へ是正を叫び、本宗勤行式の『初座天拜』に梵天帝釋大六天魔王等の下に　天照太神を連ねてゐることは大不敬である」（『世界之日蓮』昭和十七年二月号）との妖言を放っている。

昭和十五年――皇国史観に基づき「紀元二千六百年」とされた年である。十一月には、紀元二千六百年を祝う式典が全国規模でおこなわれた。七月には“ぜいたくは敵だ”という標語が叫ばれるようになり、国民は日中戦争の泥沼化により窮乏生活を強いられることとなった。

この昭和十五年は、創価教育学会の発展にとって画期的な年となった。

八月、戸田会長の会社が東京・神田錦町に移ると、その二階を創価教育学会の本部とした。これによって活動の中心拠点が定まり、十月には折伏遂行のための組織、人事の整備がなされた。本部を設け、東京に支部、地方には地方支部を設置した。本部役員には、以下の十四名が就任した。

会長＝牧口常三郎、理事長＝戸田城外、理事＝寺坂陽三、矢島周平、稲葉伊之助、福田久道、野島辰次、神尾武雄、中垣豊四郎、有村勝次、西川喜右衛門、岩崎洋三、片山尊、木下鹿次

十月二十日には、創価教育学会の臨時総会が九段の軍人会館（現・九段会館）で開かれた。結集人員は約二百名余、五～六名が信仰に基づく体験発表をし、最後に牧口会長が指導をした。

この昭和十五年の組織実態は、会員数約五百名、支部数は東京九、地方七だった。折伏活動は全国的規模でおこなわれ、創価教育学会の組織の骨格が形成された。

原島宏治、小泉隆、和泉覚、辻武寿、柏原ヤスなど、戦後の創価学会再建にあたり重要な役割を果たす人々も、この年入会した。

創価教育学会が教線を拡大しつつあった同じ昭和十五年、宗門は日蓮宗との合同問題に揺れた。

同年夏頃から、軍部は一部の宗教団体代表者たちと会見し、そこで仏教各派が大同団結するよう圧力をかけ始める。ただし、日蓮正宗の代表が軍部に直接呼ばれたかどうかは定かでない。

九月からは、宗教団体の所轄官庁である文部省が宗派合同を促し始める。十月三日には、日蓮宗身延派の主唱により門下合同についての意見を求める会合が開かれた。

これには日蓮宗各派が各二名の代表を送り、日蓮正宗からは堀米泰榮・時局対策局局長と松本諦雄が出席した。これ以降、日蓮宗各派において合同問題が現実的課題となった。合同問題に終止符が打たれたのは、翌十六年三月。日蓮正宗は日蓮宗に合同されることなく、一宗派として認められた。

日蓮宗身延派に日蓮正宗が合同させられないよう、創価教育学会は政界要人への運動をおこなった。宗門は案ずるだけで効果的な手を打つことはできなかった。日蓮正宗の僧侶たちによって、命がけの合同回避工作がおこなわれたから合同が回避されたとするのは、史実を知らない者の虚言である。

宗教行政をおこなう文部省も、宗派合同を強制する法的根拠は持たず、宗派が合同を拒否すれば、それ以上のことはできなかったというのが事実。すなわち、合同を拒否すれば法的制裁を受け、宗派が滅亡するなどということは、まったくの架空の話である。

このことは、昭和十六年三月以降に宗教団体法に基づき認可された十三宗二十八派の内容をつぶさに点検すればわかることである。合同した宗派は三十五派、合同しなかった宗派は二十一派であった。ちなみに、日蓮正宗以外の合同しなかった二十派の主たるものは以下のとおり、律宗、真言律宗、浄土宗、臨済宗国泰寺派、曹洞宗、黄檗宗、真宗十派、時宗、融通念仏宗、法相宗、華厳宗。

臨済宗国泰寺派などは、末寺が二十五カ寺しかない弱小宗派だったが、さしたる合同反対運動もしなかったのに、合同を回避し独立した一派として認められた。

合同問題で日蓮正宗のみ孤塁を守ったとするのは、完全な過ち。約四割の「派」は合同しなかったのである。ただし、小笠原が陸海軍人、学者、実業家、各派有力者などで構成される「水魚会」を背景にして、宗門中枢に合同するよう圧力をかけ、それに宗門が困惑したのは事実である。

現在、日顕宗では以下のように虚言を弄している。

「当時の日蓮正宗は、ささいな隙でも狙われていた状態で、何かがあれば、国家、軍部の強権によって、身延と合併させられるのは、目に見えていたのである。

このとき、もし、宗門として『神札』拒否を押し通せば、正宗僧侶として立派であったという称賛はされたであろう。しかし、日蓮正宗は身延派に合併させられ、総本山大石寺は身延派の支配下に置かれたことであろう。

渡辺日容尊能師（慈海師）も、決して臆病であるはずはないが、何よりも御当職の日恭上人、御隠尊の日亨上人の御同席ということに、その意を汲まなければならない。

あくまでも『神札』を受け取ることを拒否すれば、その最高責任者である日恭上人、日亨上人にも投獄の危険が迫る。お二人の御法主上人が御身を惜しまれるはずはないが、御尊体が投獄に至れば、血脈断絶の危機に及ぶのである。

また、大石寺が身延の支配下に置かれれば、何よりも戒壇の大御本尊が、身延の支配下に置かれることになる。

戒壇の大御本尊を他宗の支配下に置き、血脈断絶に至る以上の大謗法が、ほかにあろうか。血脈付法の御法主上人のお立場として、果たしてこのようなことが許せるであろうか。

日蓮大聖人、第二祖日興上人以来、謗法厳戒の“針金宗門”にとって、『神札』を受け取ることは、また信徒にそれを勧めることは、断腸の思いでなくて何であろうか。

身延との合同問題では、日恭上人が危険を御承知で文部省に出向き、必死の御決意を披瀝されて、ようやくことが収まったのである」（日蓮正宗時局協議会・資料収集班一班作成の「神札問題について」より一部抜粋）

これは、歴史認識がないための強弁である。合同問題は昭和十六年三月に決着しており、創価教育学会に神札甘受を命じたのは、昭和十八年六月のこと。身延派に合併させられることを避けるために、神札甘受を創価教育学会に命じたとするのは、歴史的にかけはなれた事実を牽強付会に結びつけ、大謗法を犯した言い訳をしているだけのことである。日顕宗の輩は事の前後もわからず、言を左右にしているのである。

日蓮大聖人が、

「されども非学匠は理につまらずと云つて他人の道理をも自身の道理をも聞き知らざる」（諸宗問答抄）

【通解】それでも、学問のない彼らは「道理に詰まっていない」といって、他人の道理も聞かず、自身の道理もしらない。

と仰せになっているのは、日顕宗の輩がこのような愚論を弄ぶことを示されているのである。

合同回避後も日蓮正宗はどんどん法義を曲げていく。それは、ただ我が身かわいさのために取った判断であり、また臆病であったために、ことごとく“事なかれ主義”的選択をなしていく。

この合同問題について、昭和十六年三月十日御影堂で合同不参加を決議したが、この会議には牧口会長も参加している。三月二十六日には宗会を開き、合同不参加を決議。同月三十一日に日蓮正宗は単独認可された。

合同問題を記述しているうちに自然に文は昭和十六年に入ったが、昭和十六年三月十日には治安維持法「改正」法が公布された。改悪された治安維持法の第七条には、

「国体ヲ否定シ又ハ神宮若ハ皇室ノ尊厳ヲ冒涜スベキ事項ヲ流布スルコトヲ目的トシテ結社ヲ組織シタル者又ハ結社ノ役員其ノ他指導者タル任務ニ従事シタル者ハ無期又ハ四年以上ノ懲役ニ処シ」

と定められた。伊勢神宮などを冒涜する結社の指導者が、重罪に処せられることとなったのである。伊勢神宮の大麻を奉斎拒否することも、これ以降は神宮冒涜の一つと見られることとなる。治安維持法という人権無視の悪法によって、国民は強制的に国家神道に思想統制されていく。

十月十五日にはソ連のスパイ・ゾルゲが検挙されるなど、戦争遂行に向けて治安防諜が強化され、官憲が国民生活全般にわたる監視を強化していった。十二月八日、日本は米英に宣戦を布告、太平洋戦争に突入した。

日本がこのような状況下にあったにもかかわらず、創価教育学会は座談会を中心に折伏に邁進していた。また、機関誌『價値創造』が七月二十日付で発刊され、八月二十日に第二号、十月二十日に第三号、十二月五日に第四号、十二月二十日に第五号が発行された。

創刊号には「創價教育學會綱領」が掲載されているが、その中には、

「『慈なくして詐り親しむは即ち是れ彼が怨なり。彼が爲に惡を除くは即ち是れ彼が親なり。』といふ法華經の眞髄に從ひ、化他によつての自行を勵み以て生活革新の實證をなすを會員の信條とす」

との文も見え、創価教育学会が折伏を強力に進めていたことがうかがえる。

座談会は「生活革新實驗證明座談會」と銘うたれ、月々日程を決めて牧口会長出席の下でおこなわれていた。

『價値創造』に掲載された座談会の「通知」を見ることにより、七月七カ所、十一月八カ所、十二月九カ所で座談会が開かれたことが確認される（八、九、十月は紙上に記載がないため不明）。徐々に座談会の会場数も増えており、それだけ組織が大きくなっていたということである。

八月には恒例となった夏季講習会（第六回）が、「折伏法研究會」という名を冠し開かれた。参加者は百八十三名。その研究会の中で牧口会長は、「罰をいふなの御書があるのか」と題する指導をしている。宗内の僧が牧口会長の罰論を批判したことに反論したと思われる。

その他、「地方僧侶の態度について」「お坊さんの小善生活のこと」といったテーマでも牧口会長や参加者が話をしている。折伏精神のない僧に、ホトホト手を焼いていた様子がわかる。

十一月二日午後一時から神田一ツ橋の帝国教育会館において、創価教育学会の総会が開かれた。この総会では戸田理事長（当時）が「弟子の道」、牧口会長が「大善生活法」について指導した。

総会における発表によれば、創価教育学会の組織実勢は、全国二十二支部（そのうち東京十三支部、地方九支部）、会員二千名であった。

この年（昭和十六年）、宗門の様子はどうだったのだろうか。

先述したように三月三十一日、日蓮正宗は文部省より単独認可され、前年からつづいた合同問題は解決した。

四月十五日、虫払い法要にあたり、日蓮大聖人ゆかりの北条弥源太の宝刀が盗まれていることが発覚した。内部犯行であることは確実とみられる。

五月十六日、小笠原慈聞が布教監を罷免された。合同を画策した小笠原が、宗門中枢から疎んじられたためだが、この小笠原の罷免は、決して日蓮正宗が正法正義を貫くためにおこなったものではなく、宗門中枢と小笠原の確執といった側面のほうが強かった。逆に、日蓮正宗中枢は小笠原罷免後、法義をよりいっそう曲げていく。

日蓮大聖人曰く。

「外道・悪人は如来の正法を破りがたし仏弟子等・必ず仏法を破るべし師子身中の虫の師子を食等云云」（佐渡御書）

【通解】外道や悪人によって、如来の正法が破られることはないが、かえって仏弟子等によって仏法は破壊されるのである。師子の身中に寄生した虫が師子を食むとはこれである。

小笠原のみならず、日蓮大聖人の仏法を破壊した日蓮正宗の僧らも師子身中の虫といわねばなるまい。

八月二十二日、宗務院は御観念文改竄の院達を出した。改められた観念文の初座は「皇祖*天照太神」「皇宗神*武天皇」、そして、それにつづく代々の天皇に対し感謝する内容となり、梵天や帝釈などはインドの神として削られた。三座においては、日興上人、日目上人に対しては「南無」の二文字がとられ、代々上人は省略削除された。

断るまでもないが、初座の改竄は皇国史観に基づくものであり、小笠原がかねてから主張していた内容である。宗門は小笠原を罷免してみたものの、教義上は小笠原に従ったのである。

それから二日後の八月二十四日、宗務院は「御書刊行ニ関スル件」と「垂迹説ニ関スル件」について院達を出した。これによって御書全集の刊行は中止とされ、本地垂迹説については、「本宗ハ第一義ニ於テ依用セザリシ」との見解を示した。

さらに九月二十九日には教学部長名で、御書中にある主に本地垂迹説に関する文を削除し、法話などで引用することを禁じた。この削除された文の中には、「日蓮は一閻浮提第一の聖人なり」（聖人知三世事）という、日蓮大聖人が末法の御本仏であることを示した御聖訓もあった。

日蓮大聖人曰く。

「三衣を身にまとひ一鉢を頸にかけ八万法蔵を胸にうかべ十二部経を口にずうせん僧侶が彼の仏法を失うべし」（撰時抄）

【通解】出家の着る三衣をまとい、一鉢を首にかけて、八万法蔵といわれる仏の教えを胸に浮かべ、十二部経（一切経）を口に唱える僧侶が、釈尊の仏法を破って失わせるであろう。

十二月八日の太平洋戦争勃発にあたっては、日恭が訓諭を発し、日蓮大聖人の法義を悪用し、戦争を意義あるものとしている（本紙『地涌』第２５７号詳述）。

十二月二十七日、宗務院は「国運隆昌武運長久」を祈念し、これまで毎月十二日におこなわれていた御開扉を八日にすると発表した。当時の宗門においては、戒壇の大御本尊様御図顕の日より開戦の日のほうが、御開扉するにふさわしい日とされたのである。

このように、太平洋戦争開戦の昭和十六年は、創価教育学会の“明”と宗門の“暗”が対象的なものとなった。創価教育学会は日蓮大聖人の仏法を信じ、戦時下にもかかわらず果敢に折伏をおこなった。他方、宗門は国家権力の圧迫に恐れをなし、姑息にも日蓮大聖人の仏法を曲げ、我が身の安全を計るのみであった。

日蓮大聖人曰く。

「汝実に後世を恐れば身を軽しめ法を重んぜよ是を以て章安大師云く『寧ろ身命を喪ふとも教を匿さざれとは身は軽く法は重し身を死して法を弘めよ』と、此の文の意は身命をば・ほろぼすとも正法をかくさざれ、其の故は身はかろく法はおもし身をばころすとも法をば弘めよとなり」（聖愚問答抄）

【通解】あなたも、まことに後世を恐れるならば、身命を軽んじ法を重んじなさい。このことを章安大師は涅槃経疏巻十二の中で、「むしろ身命を喪うとも教を匿さざれとは、身は軽く法は重い。身を死しても法を弘めよ」と釈している。すなわち、身命を滅ぼしても、正法を滅ぼしてはならない。そのわけは身は軽く法は重い。身を殺しても法を弘めよという意味である。

この仏語を身で読んだのは、創価学会の牧口初代会長と戸田第二代会長であった。日恭らは、法よりも我が身を大事にした仏法違背の者たちである。